薬剤師

 薬剤師は、病院、薬局などで薬の調合や管理をする職業です。薬剤師は、医師が書いた処方箋を元に、薬品を調剤するというのが主な仕事です。

調剤の際には、色々な薬の副作用や併用する薬との交互作用を確認したり、患者にアレルギーがある場合は、その薬で問題ないかを調べたりするのが薬剤師の役割です。

また、色々な患者にその薬を飲んだ場合にどのような効果が現れるのか、副作用が起こる可能性がある場合は、どのような副作用がでるのかなどを、きちんと説明するのも薬剤師の大事な仕事です。

薬剤師になるには、薬剤師国家試験に合格する必要がありますが、薬学科の大学を卒業していることが受験資格です。

薬学科の大学は、平成17年までは4年制課程を卒業していれば受験資格を得ることができましたが、平成18年からは6年制課程を卒業していなければならないことになっており、4年制課程を卒業した場合は2年以上の大学院で足りない部分を履修することが必要になります。


【薬剤師の勤務先と業務の概要】(by Wikipedia)

 ・薬局:調剤専門薬局、漢方薬局での調剤。
 ・病院・診療所:調剤。

 ・医薬品関係企業:医薬品製造販売業・製造業では、工場ごとに薬剤師を置く。医薬品販売業では、営業時間内は店舗に薬剤師を配置する。卸売一般販売業では、薬剤師を配置する。など薬事法により義務付けられている。
 ・学校薬剤師:
 学校保健安全法で、大学を除く学校に置くことが義務づけられている。専任の場合は殆どなく、薬局などの薬剤師が兼務している。水質・照度・空気の検査や給食施設の衛生管理等を行うほか、薬物乱用防止教育などを行う場合もある。
 ・その他:麻薬取締官、薬学部教員、新薬の研究開発、保健所職員、科学捜査研究所所員などに勤務することもある。


【管理薬剤師等の責務の内容について】

 薬事法については、下記のリンクを参照下さい。
【1】 薬局における管理薬剤師等の責務の内容
【2】 一般販売業の店舗における管理薬剤師等の責務の内容
【3】 薬種商販売業者の責務の内容について

 管理薬剤師の資格については、【管理薬剤師になるには(その資格は)】に解りやすく書かれています。

【薬剤師の勤務先と業務の詳細】(by Wikipedia)

 ★薬剤師(ファーマシスト:Pharmacist、Chemist )の業務と職業(勤務先)など:引用出典はフリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』

 薬剤師は、「調剤、医薬品の供給その他薬事衛生をつかさどることによって、公衆衛生の向上及び増進に寄与し、もって国民の健康な生活を確保する」高度専門職業人である(薬剤師法第一条)。

 現在日本でこの資格を得るには6年制の薬学部を卒業後、薬剤師国家試験に合格しなければならない。


 【薬剤師の業務】

 薬剤師の業務は非常に多肢に渡る。なかでも薬剤師法で一番にあげられる「調剤」は最も基本的な薬剤師の業務である。

 ・調剤;薬剤師は、医師、歯科医師、獣医師が作成した投与が必要な医薬品とその服用量、投与方法を記載した処方箋をもとに調剤をすることができる。

薬局等における安全性の比較的低い医療用医薬品の処方監査・投薬業務のほか、安全性の高い医薬品(OTCや漢方薬など)の購入相談業務など内科医的な側面も併せ持つ。一方病院・診療所勤務の薬剤師は、医師の指示のもとに業務を行うコ・メディカルとしての側面ももつ。尚、薬局や製薬会社などで薬事業務に従事する薬剤師は独立した専門職である。例えば、薬局等の管理者は薬剤師でなければならない(薬事法第7条の2:医師資格ではできない)。独立した医療系資格の医師、歯科医師、薬剤師を医療3師と呼ぶこともある。他の医療資格と異なり、業務の場が医療機関だけではないのが特徴でもある。

「医薬品の供給」に関する業務においては、開発・製造から、流通、販売におけるまでほぼすべての分野で関与している。また「その他薬事衛生」に関する業務においては、医薬品以外でも世界各国で推進されているセルフメディケーションに関与する唯一の国家資格者としての責任を負っている。

以下、厚生労働省の薬剤師調査[5] (薬剤師#統計)での薬剤師従事者分類に準拠して薬剤師業務の概要を述べる。


 【薬局】

 (注記: 現実的な調剤薬局の業務と仕事については、「調剤薬局の業務と仕事」のページに詳しいので参考にされたい。)

 ・調剤専門薬局

在宅患者向けに無菌室を備えた薬局も増えつつあるなど、調剤も幅が広がっている。薬局における処方箋調剤において薬剤師から、医薬品についての説明の他、場合によっては疾患についても聞かれる場合もあるが、薬学的見地から医薬品の適性使用に不可欠のものである。プライバシーの問題等にどのように対応していくかが今後の課題である。なお、薬事法上は調剤専門薬局は存在せず、薬局として分類され、OTCの販売も義務化されている。

 ・漢方薬局
患者の訴えに応じて調合した漢方薬・西洋薬を、薬局製造販売医薬品として製造販売する。


 【病院・診療所】

 病院内で働く薬剤師は医師の指示の下で働くのでコ・メディカルに分類される場合もある。病院内で処方箋に基づき調剤を行なう。

 薬局と異なり、注射剤などの調剤も多い。このほか、感染制御チーム、治験審査委員会、栄養サポートチームなどのメンバーとしての活動を行なうこともある。

 一定数の専属の薬剤師を配置しなければ原則として特定機能病院を開設することはできない(医療法第22条の2)。医療法等により病院等には医薬品の適正使用のために医薬品安全管理責任者の設置が義務づけられている。

 なお、医療法第18条では「病院又は医師が常時三人以上勤務する診療所にあつては」専属の薬剤師を配置する必要があるが、都道府県知事の許可を受けた場合はこの限りではない例外規定がある。

 (注記: 現実的な病院薬剤師の業務内容については、「病院における薬剤師」の業務について」のページに詳しいので参考にされたい。)

 現在の薬は、薬効が強く出るため用量調節が難しいことがあるうえ、一昔前であれば、死亡していた重篤な疾患(腎不全、肝不全など)を合併している患者への投与が必要になることがある。

 このような場合には、薬物動態理論や臨床薬理に関する膨大かつ専門的な知識が必要となる。このため、薬を処方するためだけの専門家が必要になりつつある。

 米国では、すでに、日本型(旧来型)の薬剤師の養成は中止しており、変わりにen:Pharm.D. と呼ばれる新たな薬剤師を薬学部が養成して、医師とほぼ同じ給与で病院に送り込み、医師の負担を大幅に軽減している。

 これは、時代の流れと共に、内科医が呼吸器科や循環器に分かれてきた流れと同じである。実際、現在、看護師団体が、処方の補助を申し出ており、米国でも最高ランクの看護師は、簡易的な処方権を有している。

 内閣府に所属する日本学術会議は、日本の薬剤師も現在の役割だけでなく、将来は医師の処方を補助する専門家にもなるべきであると結論を出している。


 【医薬品関係企業】

 (注記: 現実的な企業内薬剤師の業務内容や求人については、「企業内薬剤師の求人募集から見たその業務」のページに詳しいので参考にされたい。)

 ・医薬品製造販売業・製造業

 薬事法第17条により、医薬品の製造販売にあっては薬剤師を置かなければならず、これは医師・歯科医師・看護師・獣医師など他の者が代わることができない。

 従って、法令上薬剤師は日本の医薬品供給に不可欠である。この規定から製薬メーカーでは、薬事法の規定で工場ごとに薬剤師を置いている

 なお、製薬メーカーが医療機関への営業活動の際に商品に関する専門的な情報提供を行う医薬情報担当者(MR〔旧プロパー〕)と呼ばれる職種があるが、この職種で薬剤師が占める割合は現状では15%程度で、文系出身者および他の理系出身者がその大半を占めている。

 ・医薬品販売業

2008年度まで
 処方箋による調剤を行う「薬局」のみならず、調剤を行わず一般用医薬品のみを販売する「一般販売業」(2009年度より「店舗販売業」)においても、営業時間内は店舗に薬剤師を配置することが薬事法及び「薬局及び一般販売業の薬剤師の員数を定める省令」によって義務付けられている。薬剤師の配置が義務付けられているにもかかわらず、一般販売業における営業時間内の薬剤師の不在という違法事例が頻発したため、1998年に厚生省から禁止を徹底させる局長通知が出された。但し、ドラッグストアの一部にある薬種商販売業や、乗り物酔いや簡便な医薬品を販売する空港・港湾の売店や離島などの特例販売業、そして配置販売業には配置義務はない。薬剤師配置義務のないものは医薬品の安全管理ができないため、販売できる医薬品が制限される。

2009年度より
 一般用医薬品は第一類、第二類、第三類に分類され、販売できるのは薬局、店舗販売業、配置販売業のみとなる。店舗販売業において第一類医薬品を販売する際には、薬剤師が常駐して対面販売し、書面で情報提供することが義務化されるため、薬剤師でなければ販売することができない。第二類、第三類についても薬剤師又は登録販売者が常駐しなければ販売できない。

 ・卸売一般販売業
医薬品の卸売業にも薬剤師の配置が薬事法により義務付けられている。


 【学校薬剤師】

 学校保健安全法の定めにより大学を除く学校に置くことが義務づけられている。専任の場合は殆どなく、薬局などの薬剤師が兼務している。水質・照度・空気の検査や給食施設の衛生管理等を行うほか、薬物乱用防止教育などを行う場合もある。


 【その他】
このほか薬剤師免許は必須ではないが、以下のような所で薬剤師としての知識と技能を生かして働く者もある。

 ・麻薬取締官

 ・薬学部教員
 薬学教育、薬剤師国家試験対策、薬剤師養成などに従事する。
6年制薬学部においては、大学設置基準に実務の経験を有する専任教員数の規定があり、おおむね5年以上薬剤師として実務経験を有する者(実務家教員)を、専任教員の6分の1以上配置する事が義務付けられている)。

 ・新薬の研究開発
 新薬の研究開発は総合科学であらゆる学部出身者が関わっており、薬学出身者の数が飛び抜けて多い訳ではないが、薬剤師も積極的に新薬の研究開発に関わっている。なお、新薬上市前の治験業務は臨床現場の薬剤師・医師・看護師等が中心となって推進される。

 ・保健所職員
 薬局や病院の開設許可業務、食品衛生監視業務や環境・衛生に関する分析業務などを行う。

 ・科学捜査研究所所員
 ・高等学校教諭

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